高気密高断熱の家の増加は経済を助ける…かも?

高気密・高断熱
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最近、アイ工務店の営業さんとお話する機会があったのですが、展示場には全く人が来ない状態になり、今は在宅勤務が始まっているようです。

住宅業界だけでなく、いろいろな業務で同じようなことが発生していると思いますが、私はこれをチャンスと考えています。

いわゆるリモートワークが広がりつつありますが、コロナの感染に関わらず、この働き方は様々な可能性を秘めていると思います。

テレビチャットであれば容易に通えないお客とも会話ができますし、VRが活用できれば展示場に来てもらわなくてもモデルハウスを歩くことができるかもしれません。

私自身も在宅勤務もちょくちょくしていますが、感染が収まった後でも会社に行く必要がない場合は在宅勤務をしたいものです。

テレビチャットでは会話のテンポが悪いので、直接会って会議をしたいこともありますが、打ち合わせの内容次第では時間の無駄を省けるでしょうね。

ピンチはチャンス。
こういったところで工夫できることが、今後も生き残るための重要な要素なのかもしれませんね。

では本編入ります。

近年、高気密高断熱という言葉が住宅業界においてセールストークにも使われるほど一般に浸透しつつあり、一条工務店を筆頭にそこを売りにした家づくりをする業者が増えてきました。

クロセ自身はこの傾向は非常に良いものととらえており、今後もこのまま高性能な家が増えていってほしいと考えています。

ではこのまま高気密高断熱の家増えるとどうなるのか…?

クロセの個人的な推測ですが、経済に良い影響を与えるものと考えています。

ではなぜ高気密高断熱の家が経済に影響を与えるのか?
今回はそれについて個人的な推測を記事にしてみようと思います。

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高気密高断熱の家によって冷暖房エネルギーが減る

高気密高断熱の家にすることで、冷暖房に必要なエネルギーが減ることはすでに語る必要もない事実です。

冷暖房に必要なエネルギーが減るということは各家庭の光熱費が減りますし、なんといっても発電に必要な燃料も抑えることが来ます

電力会社としてはうれしくないことかもしれませんが、日本全体としては経済だけでなく、環境面でも利益を生み出すのではないでしょうか。

では、そもそも現存する家の断熱性能はどれくらいなんでしょうか?
以下は2013年のデータです。

おおよそ5000万件の住宅ストックに対するデータです。
S55基準が地域区分ごとにQ値2.8(北海道など)~8.3(沖縄など)
H4基準がQ値1.8~8.1
現行基準がQ値1.4~3.7
ざっくりと、S55基準は現行基準の半分程度の断熱性能です。

7年前のデータのため、今はもう少し断熱性能が向上していると思いますが、それにしても恐ろしいデータです。

ZEHどころか現行基準さえ満たしていない家が9割(4500万件)以上です。
ZEHなんて3%もないんじゃないですかね。

細かい計算はあえてしません(めんどいから)が、例えばS55基準以下の家は75%を占めています。
これらが現行基準になるだけでも、日本全体で冷暖房に必要なエネルギーは大きく低減されるでしょう。

高気密高断熱の家を目指しているとZEHレベルの断熱性能でも不十分に感じる人もいるでしょうが、なぜ国が補助金を使ってでもZEHの家を普及させようとしているか、なんとなく感じれたかと思います。

そして、もし高気密高断熱の家が一般的になれば、光熱費にかける費用が低減するため、その分を他のことにお金をかけられるようになるでしょうね。

病気しにくくなり医療費が減る

真偽のほどは不明ですが、高気密高断熱の家は病気を減らすといわれています。
HEAT20からは以下のようなデータが公開されています。

それ以外にも、以下のURLに断熱性と健康の関係が述べられています。

http://www.heat20.jp/members/data/2010/heat20_2010_12_03p.pdf

理論としては、高気密高断熱の家で済むことで体温が上がったり、寒さによるストレスがかからなくなったりすることで、病気に強くなるということのようです。

また、衣類も減るため化学繊維に触れる量が減り、アトピーなども出にくくなるとか。

これらがどこまで本当かは何とも言えないですが、学術論文にもなっており決して不正確なデータというわけではないようです。

つまり、高気密高断熱の家が普及することで、国民全体の発症率が下がるため、国全体の医療費も下げることができるわけです。

そうなれば、他の事業にお金を充てられるようになるので、国全体がより豊かになるかもしれません。

中古住宅に価値が生まれ家にお金がかからなくなる

現在、日本の住宅ストックは5000万件近く存在するようですが、先ほど見せたデータの通り、多くが今の基準では断熱性能が低すぎであり、はっきり言って住む価値のない家といえるでしょう。

世の中的には中古を買ってリフォームをすべきという人も少なくないと思いますが、クロセは上記の理由からその時代は20~30年ほどは早いと思っています。

なぜなら、リフォームをしたところで性能が低すぎるため、冷暖房費が高く快適性にも欠ける家になることが目に見えているからです。

しかし、もし中古住宅のストックもHEAT20のG2クラスぐらいの断熱性の家が当たり前になってくればこの状況も変わってくるのかなと思います。

中古自体の性能が上がっても新築主義の人は一定割合いるかと思いますが、それでも中古のリフォームで十分という人は増えていくと思います。

個人的な予想ですが、このように中古の需要が高まると、高性能な中古物件は高く売れるようになるでしょうし、中古を買う人は新築を買うよりもコストを抑えていい家が入手できるようになるという循環が産まれてくると思います。

当然、高断熱の家で光熱費も抑えられるため二重にコストが抑えられます。
断熱性だけでなく、耐震性や耐久性も持っている必要はありますけどね。

こうなると国民全体の住宅にかける費用が低減されるため、生活を豊かにするためにお金をかけることができるようになるでしょう。

人によっては太陽光発電や蓄電池にお金をかける人もいると思いますし、そうなるとますます必要な発電所が減っていくでしょうね。

終わりに

今回は高気密高断熱が様々な面から経済の助けになるということを書いてみました。

これらはあくまでクロセの想像ではありますが、クロセ自身はこうなっていってもおかしくはないと思います。

だからこそ、高気密高断熱の家はもっと普及されるべきだと思うし、そういった住宅を増やすことは国の義務だとも思っています。

最近ではZEHだけでなく、高断熱な住宅に対して補助金を出す自治体も出てきているようで、大変に喜ばしく、うらやましい限りです。

家を買うとなるとついつい設備や見た目に気を取られがちですが、日本の将来を考えるならばまずは断熱気密に目を向けてみてください。

そして大手ハウスメーカをはじめとした日本の住宅業界に携わる方々には、高気密高断熱の住宅が日本の将来にとって大事であることを認識し、セールストークとしてではなく本当の意味で推奨していただければと思います。

住宅が消費財として扱われる時代は終わらせましょう。
これからは住宅が正しく資産となるような時代が訪れることを祈ります。

では。

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